【オフィスのチカラ】今改めて、テレワークを考える

新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言が発出され、政府から「出社率7割減」の要請が出るなど、半ば強制的にテレワークが導入されてから丸2年が経とうとしています。以前は、一部の限られた人が育児や介護などの事情で使う、福利厚生的な位置づけの制度と見られがちでした。しかし東京都が行った調査では、2021年10月時点でテレワーク導入企業は55.4%(300人以上の企業では86.7%)、社員の実施率は48.3%となり、今や多くの企業で一般的なワークスタイルのひとつとなりました。テレワークを全社的に経験し、運用の工夫を重ねてきたことで、そのメリット、デメリットもだんだん明確になってきたのではないかと思います。

では今後コロナ禍が収束に向かい、社会情勢が落ち着きを取り戻してきた後はテレワークをどう展開していけばいいのか、改めて考えてみませんか。

テレワークのメリット・デメリット

テレワークを経験したワーカーの多くが感じているメリットに、通勤時間の削減と満員電車や渋滞による心身の負担軽減という点があります。1日2～3時間かけてオフィスと自宅を往復していた時間を他に使うことができ、ワーク・ライフ・バランスが取りやすくなったとも言えるでしょう。また業務面においても、途中で話しかけられることなく作業に集中できるという利点を多くの方が実感しています。コクヨで行った調査(※)では「資料作成等の個人作業」はテレワークで行いたいという答えが圧倒的に多くなりました。

※コクヨSmallSurvey「テレワーカーから見たオフィスの価値」レポート　コクヨ株式会社　2020.11実施　n=309

一方、業務の相談やアイデア出し、業務進捗の確認などコミュニケーションに課題を感じることが多く、また特にずっと自宅で一人で仕事をしている人などは孤独を感じやすく、オン・オフの切り替えが難しいことなどのメンタルヘルスへの影響も懸念されます。

とはいえ導入当初に比べオンライン会議やコミュニケーションツールの活用も定着し、ワーカー自身もオフィスと自宅それぞれに向いている作業が何かを考えて、業務内容によって出社とテレワークを使い分ける意識は定着しつつあるのではないでしょうか。

アフターコロナのテレワークは？

では、コロナの収束が見られてきた後は、テレワークはどのように移行していくのでしょうか。

働き方の大きな変革を目の当たりにし、学生が会社選びで最も重視する条件として一番多く挙げたのが、「在宅勤務やリモートワークができること」(49％)で、「給料が高い」(33.3％)「やりたいことが実現しやすい」(20.7％)を上回るという調査結果(BIGLOBE「ニューノーマルの働き方に関する調査」2020年9月実施　n=300)があります。働く場所に縛られずに仕事をするスタイルが一般化しているなか、テレワークの選択肢がない会社では優秀な人材確保の機会を逃してしまう危険性も見えてきています。

テレワークを実施してみて、自社の業務内容や形態に合っているか、社員はどう受け止めたかなど事情は会社によって異なるでしょう。しかし、アフターコロナでは会社のビジョンや方向性に合わせて働き方を考え、それを踏まえて「出社率」についても検討しておくことが、オフィス作りに欠かせない視点となります。実際、オフィス空間を最大限に活用できるフリーアドレスやABWを検討している企業も増加しています。

オフィスは「行くべき場所」から「行きたい場所」へ

テレワークを恒常的な働き方の一つとして考えると、在宅勤務時の生産性を担保する環境作りを社員任せではなく会社としてサポートすることも必要です。例えば、在宅でのデスクワークに適した机やイスの設置、オフィスと在宅でシームレスにコミュニケーションが取れるツールやルールの導入などは効果的です。

一方、オフィスと自宅やサードプレイス等でのテレワークを組み合わせたハイブリッドワークが前提になると、ワーカーにオフィスではどんなことをしてほしいのかを考えていく必要があります。これまでオフィスは当たり前に「行くべき場所」でしたが、今後は「選択肢のひとつとして行きたい場所」として、そこにしかない高機能・専門性を進化させ、個人と組織をつなぐ役割の重要性が高まっていくと考えられます。

また、「オフィスに常に人がいることを前提としない」オフィスサービスを設置することで、在宅勤務でも安心して業務ができます。例えば郵便書類を電子化して転送するサービスや総務・経理等へのweb相談窓口の開設、社員間で物品を受け渡す仕組みなどが考えられます。

アフターコロナのハイブリッドワーク時代に向けて、オフィスに来ればより集中できる、刺激がある、人とコミュニケーションが取りやすいなど、オフィスの魅力を高めるのと同時に、在宅勤務の生産性を高めるサポートも行う。ワーカーがオフィスでも自宅でもより働きやすくなるために、サポートもハイブリッド化が必要なのかもしれません。

まとめ

コロナ禍においては行動を制限され、ワークでもライフでもそれぞれ不自由を強いられて、テレワークのメリットを生かしにくい環境にありました。

今後、出社すればオフィスにしかない価値を生かして生産性高く仕事ができ、在宅勤務では効率よく作業できて、効率化や移動のロス解消などによって増えた可処分時間をよりアクティブに生かすことができるようになれば、一人ひとりのQOL向上が期待できます。コロナ禍が定着のきっかけとなりましたが、今改めて、テレワークを考えてみませんか。

NOTE

在宅勤務で課題に感じることの声として非常に多いのが「長時間のデスクワークに適したイスがない」こと。書斎ではなくダイニングテーブルで仕事をする人も多いという背景から生まれた、オフィスチェアーの機能もありながらリビングに調和するデザイン性を持つ「ingLIFE-イングライフ-」。

バランスボールに座っている感覚で座面が360°自由に動くグライディングメカが、座ったときの上半身の負荷を解放します。ワーカーの在宅勤務の生産性を担保するために、まずはここから見直してみませんか。

「ingLIFE」詳細はこちらから。