ポストコロナ時代のイノベーションとは？〈前編〉

イノベーションに本気で挑むなら
資金や人材など環境整備が重要

ビジネスの市場が一気に変わったからには、企業はイノベーションを起こすべく、資金や人材、時間などを投入することになります。

大企業の多くはこれまで、既存のお客さまの満足向上を最重要事項とし、今ある商品やサービスを改良することに注力してきました。また、新規事業が本業を侵食するのはよくないという慣習もあり、新規事業にかけるコストが抑えられたり、新規事業の担当者への風当たりが強いなど、イノベーションを生み出す環境が整っていませんでした。

しかしポストコロナの時代には、多くの企業で、生き残りをかけて資金や人材を投入してくると考えています。

今年５月末にコクヨで行った大企業の経営者に向けた調査でも、コロナの影響で業績が悪化する企業が多いなか、『ポストコロナに向けて経営者が重視するキーワード』では５割弱の経営者が『新規事業開発・イノベーション』を挙げています。

このことからも、イノベーションに対する企業の本気が見えてきます。ポストコロナ時代に、新しい生活様式を支えるような破壊的イノベーションが起こせるかもしれない。この状況を私自身もチャンスと考えて、ワクワクしています。


ビジネス市場がコロナ禍によって一変し、今後は多くの企業でイノベーション創出に本気で挑んでくると考えられます。それはすなわち、今、新しいことにチャレンジしなければ、ポストコロナの時代に生き残っていけない、とも言えるのです。

変わらざるを得ないこの機を絶好のチャンスととらえ、新しい生活様式を支える「新しいモノ・コトを創り」への挑戦が企業継続のカギになるのです。