職場のグローバル化に立ちはだかる、部下の離職問題

リクルートワークス研究所による、中国・タイ・インド・アメリカ・日本の５か国の企業管理職を対象にした調査研究「マネジャーのリアル　―仕事とキャリアの国際比較」で、興味深い事実が浮き彫りになった。「部下の離職率」は日本がダントツで低いのだ。隣国の中国でさえ、14.8％。対して日本はわずか5.2％だ。また、その他の統計も比べてみると面白いことがわかる。日本の管理職の置かれている状況はアメリカのそれに近い。下のグラフによると、アメリカと日本は部下の数は企業規模を問わず、3〜7人と少ない。中国は10〜30人、タイ・インドは20〜120 人と部下の数が多い。部下なし管理職率はやはりアメリカと日本が高い。つまり部下の数に対して管理職が他の国より多いのだ。しかし部下の離職率はアメリカの方がはるかに高い。アメリカの管理職たちは部下が離職しても問題なく仕事を続けるために、何をしているのだろうか。

違うのは、管理職のマネジメントの仕方だ。下図では、各国の突発的な業務、定型的な仕事の多さの違いが見て取れる。インド・タイ・アメリカは、突発的な業務が少なく定型的な業務が比較的多いが、日本や中国では非定型的業務が多く業務の不確実性が高い。アメリカでは、前例やマニュアルに従う定型化された仕事に注力する職場環境にある。これが、人が入れ替わっても支障なく回っていく仕事を可能にするのだ。

対して中国は、日本のように業務の不確実性は高いが、仕事の役割や成果は明確化されている。そのため、自分たちが何をすべきかが非常に見えやすい。これも人が入れ替わる前提で成り立ったシステムなのだろう。