はるやまホールディングスにみる従業員満足度アップの成功施策〈前編〉

退職者ヒアリングで真の離職理由をあぶり出す

「いかに従業員の離職を防ぐか」は、近年、労働力不足が深刻化する日本企業において重要なテーマである。アパレル業界の老舗企業である株式会社はるやまホールディングスでは、退職を申し出た従業員にヒアリングを行って本音を聞き出し、離職理由を解決することで退職をくいとめたり、浮かび上がった課題をもとに制度設計や企業体質改善を行ったりしている。社長室で店舗支援を担当する竹内愛二朗氏は、「退職の理由を聞かれた多くの人は、『一身上の都合』という表現を使います。でも、その先にある真の理由を探ることで、従業員満足につながる施策のきっかけがつかめます」と語る。「退職者ヒアリング」を始めるまでの経緯や具体的なノウハウ、ヒアリングによって改善したことなどをお聞きした。

離職率が減少し
退職を思いとどまる社員も

このようにさまざまな角度から退職要因を解決する取り組みを続けたところ、2013年度には約13％だった離職率が、2017年度には8％台に減少した。ヒアリングで得られたメリットについて竹内氏はさらに詳しく説明する。

「『家庭の事情により正社員で働き続けるのは厳しいけれどパートなら』と考えて、正社員からパートに勤務形態を切り替える形で退職を思いとどまってくれた人も、2018年度には12人いました。ワークチェンジできる制度は以前からあったのですが、会社としてあまり発信してこなかったため、制度の存在を知らなかった社員もいたようです。雇用の形は変わっても、複雑な業務内容を把握している人が現場に残ってくれるのは、当社にとって大きなメリットといえます」

竹内氏の「"一身上の都合"の先には何があるのだろう？」という疑問をきっかけに始まった退職者ヒアリングによって、社員の働きやすさにつながる制度や取り組みが次々と実現し、同社の離職率は大幅に改善した。社内で何らかの問題が起きても、社員の声を聞こうとするきめ細かさと、見えてきた課題をスピーディーに改善する姿勢があれば、状況改善は可能ということだろう。

後編では、退職者ヒアリングや制度変更などのすばやい施策実行を可能にする同社の企業文化や、意見が制度に反映されるまでの流れを紹介する。

株式会社はるやまホールディングス

1974年に岡山県で創業。スーツ業界屈指の衣料品チェーン店として創業理念である「より良いものをより安く」を実践し、郊外型スーツ専門店「はるやま」をはじめ全国に500店超を展開する。2013年から実施している「退職者ヒアリング」の取り組みが評価され、リクナビNEXT主催の「2018 GOOD ACTIONアワード」などを受賞。経済産業省「新・ダイバーシティ経営企業100選」の選定を受けている。