オフィス出社者からみたオフィスの価値

コロナ禍のオフィスで
ワーカーが抱える思いとは？

今回の調査では、「オフィス出社者からみたオフィスの価値」をテーマに、現状の課題や働き方に対する希望についてWEBアンケート調査を実施しました。

ここで対象者としたオフィス出社者は、「自社（全社または所属部署）でテレワークを導入しているにも関わらず、自身の利用は週１日以下のワーカー」と定義しました。つまり、テレワークの制度を利用できる環境にありながら、オフィスや現場で働くことが多い人です。

感染リスクを感じながらも、ワーカーがどんな思いをもってオフィスで働いているのかを調査しました。

ワーカーの本音
６割以上がテレワークを希望

今回の対象はテレワークの頻度が週１日以下のワーカーです。調査を前に、テレワークを導入しているにもかかわらず利用頻度が少ない理由として、以下の３つがあると予測しました。

• ① オフィスの方が快適に働けると考え、自らの意思でテレワークをしていない
• ② 現場やオフィスでなければできない業務が多い
• ③ 自社の企業文化としてテレワークを利用しづらい

そして、オフィス出社者の本音に迫るべく、「業務上可能であれば、週に何日テレワークをしたいですか？」と質問した結果、「全日オフィスで働きたい」と「週１～２日テレワーク」の合計が７割超だったのです。つまり、オフィス中心の働き方に満足している人が多いことになります。

ただし一方で、「全日テレワーク（12.0%）」「週３~４日テレワーク（10.7%）」を希望するワーカーの存在も見えてきました。また、「週１～２日テレワーク」との回答は、テレワーク希望でもあるため、６割以上のワーカーが最低でも週１日はテレワークを望んでいる、とも言えるのです。

業務内容などによりテレワークが難しい場合もありますが、望んでいるにも関わらず出社せざるを得ない状況はストレスを招きやすく、その働き方が続けば自社へのエンゲージメント低下につながりかねません。

テレワークを緊急時の対処策と考え、ワーカーの本音に気づいていない企業も多いと思いますが、調査結果からもテレワークを望むワーカーが６割以上存在し、今後ますます増えていくと予測されています。この予兆をしっかりと捉えて対処していくことが必要ではないでしょうか。

コロナ禍で
フリーアドレスは有効？

新型コロナウイルス感染症が拡大しているこの時期だけに、オフィスに出社して仕事をするうえで気になるのが「密」になることです。そして、この「密」への対処策としてフリーアドレスが議論されることがあります。

そこでフリーアドレスの採用状況を調査しました。「あなたの会社・部署ではフリーアドレスを採用していますか？」と質問したところ、７割超の人が「固定席のみ」と回答。また「一部固定席ありのフリーアドレス」が約２割と、合わせて９割以上が固定席を基本とした働き方であることがわかりました。

感染症対策としてのフリーアドレスについては意見が分かれるところですが、メリットとデメリットを整理して考えてみましょう。まずデメリットは、デスクを複数のワーカーでシェアするため、感染リスクが高まるという考え方です。一方、メリットとしては、利用者が少ないエリアを選ぶなど、他者との距離、ソーシャルディスタンスをとることで密の回避ができることです。

オフィスの出社状況などによっても変わりますが、業務上やむを得ず出社しているケースなどでは、出社者が多い部署が偏る可能性があり、その部署だけ「密」の状態になる怖れがあります。一方、４月の第一波の時と異なり、個々人の感染対策への意識が定着し、マスクやアルコールなどの対策グッズも潤沢にあります。シェアするからこそ、デスクの使用前後で除菌を徹底するなど、自席以上に感染予防を意識するという行動変容も期待できます。

感染予防の面からオフィスの安全・安心を考えたとき、フリーアドレスという対策も運用しだいでは、固定席以上に効果的な対策です。オフィス出社率が高い企業・部署は特に、フリーアドレスを視野に入れる必要があるかもしれません。

オフィスに出社すると
業務の負担が増える

働く場所がオフィス以外になっても、互いにコミュニケーション取りながら仕事することに変わりはありません。元よりメールや電話を利用していたコミュニケーションに加えて、対面で行っていたコミュニケーションも、メールやチャット、電話といった遠隔ツールに置き換わったことで、出社しているワーカーがより負担を感じていることが見てきました。

テレワーカーとの業務で苦心していることを聞くと、「業務の相談」や「進捗確認」、「社外からの連絡」などコミュニケーションに関する項目が上位を占めました。どれも対面であればタイムリーにできていたコミュニケーションです。テレワーカー側であれば「ある程度しかたがない」と思えることも、オフィスにいるワーカーにとっては「今までできていたことができなくなった」との印象が強く、ストレスを感じているのかもしれません。

また、代表電話や固定電話があるオフィスではなおさらですが、出社しているワーカーがお客様やパートナーとの連絡役を担う機会が多くなってしまうのも事実です。仕事が中断される、集中力が切れる、効率的に仕事ができなくなるだけでなく、頻繁に発生すれば「自分だけ...」と不公平感を感じることもあります。

出社しているワーカーだけに負担が偏らないように、電話や郵便といった社外からの連絡について、運用面での工夫が必要になりそうです。