組織の力
あなたのオフィスはフリーアドレスにすべき?
オフィスリニューアルの際に、社長から「フリーアドレスオフィスも検討してみてはどうか?」と言われたとすると、何からどのように対応すればよいでしょうか?「部下がどこにいるかわからない」「全員出社しても席が足りるのか」「資料が手元にないと仕事がやりにくい」などワーカーからの様々な抵抗が予想されますよね。「社長の椅子を目指す」などという言葉もあるように席=自分の地位や居場所という考えは根強いものです。さらにフリーアドレスオフィスというと賃料コスト削減の効果が強調され、ワーカー自身にとっては自席という既得権を手放してまで得るメリットが何なのかがわかりづらいかもしません。今回はファシリティコスト削減の視点だけでないフリーアドレスオフィスを考えてみましょう。
コクヨでは1997年より導入
コクヨは1997年より自社でフリーアドレスを取り入れ、失敗も含めて様々な経験値を得ています。近年では席を減らすのではなく多様な席を社員数以上に用意する会社もあるなどフリーアドレスの形態も多様になり、働き方の変化やそれを支えるIT技術の進展によって現実的な選択肢のーつとなってきています。
フリーアドレスオフィスのメリット
フリーアドレス導入時に注意しておくべきこと
オフィス運用を維持できる仕組みづくりはどんなオフィスでも必要ですが、特にフリーアドレスオフィスでは、放置された荷物で席が埋まっている、毎日同じ席に座り実質的に自席化されるなど、なし崩し的に運用が破綻する恐れがあります。維持に無理が生じないよう、計画時には在席率は最も出社率の高い日時を基準としているか、必要以上に面倒な行動を強いていないかなどの確認が必要です。また、途中からオフィスを利用する人にも運用ルールがわかるようマニュアルを整備するとよいでしょう。
オフィスのチカラ
この記事は、コクヨ株式会社が発行する冊子『オフィスのチカラ』に掲載されたものです。冊子『オフィスのチカラ』をご希望の方は、こちらのフォームの「カタログのご請求フォーム」の「家具単品カタログ」の枠に『オフィスのチカラ』最新号希望とご記入の上、ご送信ください。